准教授  西村 吉弘

准教授   西村 吉弘
   (にしむら よしひろ/Yoshihiro NISHIMURA)
    保有学位「修士(教育学)」

〇専門分野

学校と地域の連携・協働活動、学校統廃合、地方創生、地域づくり

〇現在の研究テーマ

地域学校協働本部による活動の継続性、学校を核とした地域づくり

〇所属学会

日本教育行政学会
日本教師教育学会
日本学習社会学会

〇最近の主要研究業績

◆論文

「学校統廃合の統合効果に対する実証的検討~岩手県の2自治体を事例として~」『小中学校配置研究』(東京学芸大学刊) pp.256-307 2007年3月

「就学減少地域における小規模小学校の統合条件と持続条件」共著(査読付)『国立教育政策研究所紀要』138集 pp.109-124 2009年3月

「小中学校の統廃合における自治体の動向-北海道・東北・関東の3ブロックを対象として-」『教育条件整備に関する総合的研究(学校配置研究分野)2年次報告書』 (国立教育政策研究所刊)pp.41-48 2010年3月

「小規模小学校の統廃合に直面した地域住民の意識変容過程に関する一考察」共著(査読付)『国立教育政策研究所紀要』第139集pp.169-184 2010年3月

「マスメディアに見る学校統廃合の動向-統廃合に関する新聞記事を素材として-」『教育条件整備に関する総合的研究(学校配置研究分野)最終報告書』(国立教育政策研究所刊)pp.121-130 2011年3月

「小中学校の統廃合における全国市区町村の適正規模基準の設定に関する考察-審議会答申を素材として-」『教育条件整備に関する総合的研究(学校配置研究分野)最終報告書』(国立教育政策研究所刊)pp.131-143 2011年3月

「小規模小学校の教員の役割意識と学校統廃合-神奈川県E市の事例分析-」『教育条件整備に関する総合的研究(学校配置研究分野)最終報告書』(国立教育政策研究所刊)pp.175-182 2011年3月

「教師と学校支援ボランティアの相互理解の重要性―神奈川県相模原市立A小学校の取り組みに着目して」共著(査読付)『人間文化創成科学論叢』第13巻(お茶の水女子大学刊)pp.179-188 2011年3月

「学校統廃合における地域住民への統合効果に関する考察」(査読付)『国立教育政策研究所紀要』第141集pp.137-151 2012年3月

「地域住民の学校参加に対する意識変化の一考察-小規模小学校の連携活動に参画した地域住民を対象として-」『Co-teachingスタッフや外部人材を生かした学校組織開発と教職員組織の在り方に関する総合的研究 第二年次報告書』 (国立教育政策研究所刊)pp.10-24 2012年3月

「地域人材との協働性に関する教員の意識‐学校と地域の連携組織に着目して‐」『Co-teachingスタッフや外部人材を生かした学校組織開発と教職員組織の在り方に関する総合的研究最終報告書』 (国立教育政策研究所刊)pp.223-232 2013年3月

「学校教育の外的条件整備に関する予備的考察‐合併市町村の諸施策について‐」『Co-teachingスタッフや外部人材を生かした学校組織開発と教職員組織の在り方に関する総合的研究最終報告書』 (国立教育政策研究所刊)pp.205-222 2013年3月

「地域人材との連携における学校教育機能の支援の可能性」『人口減少社会における学校制度の設計と教育形態の開発のための総合的研究最終報告書』 (国立教育政策研究所刊)pp.82-102 2014年3月

「埼玉県秩父地域の事例:学校教育行政面での課題を中心に」『人口減少社会における学校制度の設計と教育形態の開発のための総合的研究最終報告書』 (国立教育政策研究所刊)pp.175-185 2014年3月

「学校統廃合後の地域の位置づけとその課題」(査読付)『国立教育政策研究所紀要』第143集pp.167-181 2014年3月

「学校支援地域本部事業における地域コーディネーター支援と活動の継続性‐栃木県佐野市B中学校区学校支援地域本部事業の事例から‐」共著(査読付)『日本学習社会学会年報第11号』(日本学習社会学会編) pp.77-87 2014年9月

「学校支援活動における意味づけの重要性―地域コーディネーターの活動の展開に着目して―」共著『川村学園女子大学研究紀要』(川村学園女子大学)pp.1-21 2016年3月

「市町村合併における学校教育の事後変化とその要因‐青森県十和田市立Y中学校を事例として‐」『越谷保育専門学校紀要』(越谷保育専門学校)pp.19-28 2016年3月

「中高一貫教育における地方自治体の政策動向について‐メディアの関心と地方の動向‐」『文部科学省 国立教育政策研究所 学校体系プロジェクト最終報告書』(国立教育政策研究所刊)pp.120-134 2016年3月

「統廃合後の学校支援に向けた学校運営協議会との協働‐長野県A町B小中学校を事例として‐」(査読付)『淑徳大学人文学部 研究論集』第3号pp. 145-158 2018年3月

「学校安全に関するメディアの関心と学校の取り組みの継続性に関する一考察」(査読付)『淑徳大学人文学部 研究論集』第3号 pp. 133 – 144 2018年3月

「地方創生の中における地域づくりの可能性‐栃木県那須町D中学校の『学校支援協議会』の事例から‐」(査読付)『淑徳大学人文学部 研究論集』第4号pp. 119‐132 2019年3月

「地域学校協働活動におけるコーディネーターの組織運営と後継者育成-宮城県仙台市を事例に」共著(査読付)『東洋大学教職センター紀要』第1号(創刊号)pp.15‐25 2019年3月

「コミュニティ・スクールを活用した地域づくりと地方創生-栃木県那須町の事例を踏まえて-」『文部科学省 国立教育政策研究所 地方教育行政の多様性・専門性に関する研究-地方創生と教育行政-報告書5』(国立教育政策研究所刊)pp.62-78 2019年3月

「校長のサーバント・リーダーシップの重要性に関する一考察 ─地域学校協働活動を推進する学校を対象として」共著(査読付)『淑徳大学地域連携センター年報』(5) pp.17-29 2021年12月

「コロナ禍の大学生の活動に関する意味づけの重要性」『作大論集』第15号 pp.185-203 2022年8月

「学校と地域の連携・協働活動に向けた実践知の構造化に関する検討‐社会に開かれた教育課程の実現と校長の役割に焦点を当てて‐」『作新学院大学・作新学院大学女子短期大学部教職実践センター研究紀要』第11号pp.33-44 2023年2月

〇社会活動等

2008年3月1日~2009年9月30日 東京都北区学校適正規模等審議会 専門調査員

2011年4月1日~2014年3月31日 日本学習社会学会年報編集委員会 委員

イベント情報

  1. オープンキャンパスリーフレット

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国際芸術センター青森Facebook(公式)

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